追加カテゴリ導入による育成の考え方について

5月8日
読了時間: 4分

どうも！

みやっきーです！

先週の菊さんに続きまして、ジャパンラグビーリーグワンが2026-2027シーズンより追加カテゴリ導入をする件につきまして、僕なりの考えを綴りたいと思います。

▼以下、ジャパンラグビーリーグワン公式ホームページより一部抜粋

追加カテゴリは、日本の小中学校における義務教育期間（9年間）のうち、国籍に関わらず、6年以上を日本国内で過ごした選手を対象とするものです。なお、今回の追加カテゴリ導入後も、従来のカテゴリ制度におけるカテゴリBとカテゴリCの試合エントリー数および同時出場数に関する規程は、基本的に変更ございません。

この度のカテゴリ追加は、リーグと各クラブ間での慎重な協議を経て決定いたしました。これにより、日本国内の小中学校年代を含む若年層の競技者が、より一層リーグワンでのプレーを具体的な目標として捉え、競技への参加意欲を高め、国内の競技人口増加、そして日本ラグビー全体の普及と発展に寄与することを目指します。

以上。

なるほど、追加カテゴリ導入によって、若年層の競技者により一層具体的な目標ができ、ラグビーへの参加意欲が高まることで、競技人口が増加し、日本ラグビー全体の普及にも繋がっていく、ということですね。

なんとなく理解はできますが、結局は“なんとなく”であり、その根拠はどこにあるのでしょうか。

これでは、今問題提起をしている選手たちが、日本ラグビーの普及や育成に寄与していない、と言われているようにも聞こえてしまい、モヤモヤ感が否めないのが本音です。

では、ジャパンラグビーリーグワンが発足する以前に掲げていた「普及」や「育成」のビジョンは、どこにあったのでしょうか。

記憶にある限り、「義務教育を6年以上日本で受けた云々」といった話は、これまで出ていませんでしたよね。

▼以下、2021年の発足に先駆けて発表された初期の審査基準では、以下の設置が必須条件とされました。

①アカデミー（U15/U12）の設置義務

ディビジョン1（D1）およびディビジョン2（D2）への参入を希望するチームは、自チームが運営、または提携する形で、ジュニア（中学生年代）等の育成組織（アカデミー）を保有することが条件となりました。

②目的

若年層からの選手発掘と、地域におけるラグビーの普及、および将来的な「トップチームへの選手供給ルート」の確立を目的としていました。

③地域密着

ホストエリア（本拠地）において、自治体や都道府県ラグビー協会と連携して活動を行うことが求められました。

以上。

育成年代をコーチングしている僕としては、各チームが創設したアカデミーやジュニアユース（チームによって運営や組織のあり方は異なります）で活動していた選手たちが、今後どの程度ジャパンラグビーリーグワンの選手としてプレーするのかを、しっかりチェックしていってほしいと強く思います。

2021年に創設されたリーグですので、当時、中学3年生だった選手が大学を卒業するのは、順当にいけば2029年ですよね。

そこから仮に3〜5年のスパンで検証し、アカデミーやジュニアユースでプレーしていた選手のうち、どの程度の割合がリーグワンでプレーしていれば、「育成として成果が出た」と言えるのか。

その基準を定めてくれた方が、育成年代の選手だけでなく、指導するコーチの意欲も高まり、目標も明確になります。

各チームは、リーグワンに参加するために育成組織を保有しました。

しかし、それに対する評価があるのかないのかも不明確ですし、アカデミーやジュニアチーム同士の交流、大会設立などもビジョンとして十分に示されていない中で、この度の追加カテゴリ導入が日本ラグビーの育成に繋がると言われても、「いやいや、ちょっと待ってくださいよ」と、現場のコーチとしては感情的にならざるを得ません。

また、少なくとも僕は、追加カテゴリ導入によって「よっしゃ！自分の教え子が将来リーグワンの選手になれるチャンスが広がった！」とは、全く思いませんでしたし、そんな発想自体、言われなければ気づきませんでした。

今回の追加カテゴリ導入に関しては、SNS等でも多くの議論がなされていること自体、健全なことだと思います。

そして、目線を変えたり、少し距離を置いて見たりすることで、また別の考えや理解、疑問なども生まれてきます。

僕自身も、育成年代をコーチングする立場として、改めて自分の責任や使命を見直す良いきっかけになりました。